リクルートについて

企業理念

ビジョン・ミッション・バリューズ

基本理念

私たちは、新しい価値の創造を通じ、社会からの期待に応え、一人ひとりが輝く豊かな世界の実現を目指す。

ビジョン [目指す世界観]

Follow Your Heart

一人ひとりが、自分に素直に、自分で決める、自分らしい人生。本当に大切なことに夢中になれるとき、人や組織は、より良い未来を生み出せると信じています

ミッション [果たす役割]

まだ、ここにない、出会い。より速く、シンプルに、もっと近くに。

私たちは、個人と企業をつなぎ、より多くの選択肢を提供することで、「まだ、ここにない、出会い。」を実現してきました。いつでもどこでも情報を得られるようになった今だからこそ、より最適な選択肢を提案することで、「まだ、ここにない、出会い。」を、桁違いに速く、驚くほどシンプルに、もっと身近にしていきたいと考えています。

バリューズ [大切にする価値観]

新しい価値の創造

世界中があっと驚く未来のあたりまえを創りたい。遊び心を忘れずに、常識を疑うことから始めればいい。良質な失敗から学び、徹底的にこだわり、変わり続けることを楽しもう。

個の尊重

すべては好奇心から始まる。一人ひとりの好奇心が、抑えられない情熱を生み、その違いが価値を創る。すべての偉業は、個人の突拍子もないアイデアと、データや事実が結び付いたときに始まるのだ。私たちは、情熱に投資する。

社会への貢献

私たちは、すべての企業活動を通じて、持続可能で豊かな社会に貢献する。一人ひとりが当事者として、社会の不に向き合い、より良い未来に向けて行動しよう。

事業

事業展開・サービス内容

リクルートグループは、大学生向け求人広告事業に始まり、人材派遣事業への進出、ライフイベント領域への進出と拡充など、イノベーションを通じて社会課題を解決、事業を創造する挑戦の歴史を積み上げてきました。その結果、今日では個人ユーザーの人生のさまざまな機会をくまなくサポートしています。

事業領域

大学新聞専門の広告代理店として創業

人材メディア・人材派遣

多様な働く機会を創出

のちに成立する男女雇用機会均等法など、働き方のニーズが大きく変化する時代の中で、採用情報を提供

販促(ライフイベント)

結婚や住宅の情報を自由化

人材の大きな決断に、比較可能な選択肢を生み出すため、業界基準を提案

販促(日常消費)

旅行や飲食、美容の中小企業支援

ユーザーに対する情報発信やクライアントのバックヤードの業務をITツールを活用しサポート

人材・販促(海外)

グローバルな機会へと拡張

世界の情報流通に、リクルートグループのノウハウを展開し、グローバル化を加速

情報のデジタル化

1990年代には情報誌をインターネットへ、そしてモバイルへと転換。情報をより手軽かつスピーディに届けられるようにしただけでなく、革新的なオンラインシステムを開発するなど、ユーザーとクライアントに情報のデジタル化を通じた利便性を提供。2020年現在、クラウドを活用したSaaSビジネスの拡大を図っている。

数字でわかるリクルート

連結業績 FY2019

売上収益: 約2兆3994億円

調整後EBITDA: 約3251億円

調整後EPS: 121.03円

グローバルな事業体制

サービス展開石数: 60か国以上

従業員数: 4.9万人以上

新規事業提案制度「Ring」起案数

834件

メディア&ソリューションSBU「Air ビジネスツール」

潜在店舗数: 約290万

Airペイアカウント数: 14.9万

併用数: 10.2万

グループ全体女性従業員&管理職

女性従業員比率: 49.6%

女性管理職比率: 40.2%

新型コロナウィルス感染症対策による在宅勤務率

95%

※1 調整後EBITDA : 営業利益+減価償却費および償却費(使用権資産の減価償却費を除く)±その他の営業収益・費用

※2 調整後EPS : 調整後当期利益/(期末発行済株式総数-期末自己株式数)・調整後当期利益:親会社の所有者に帰属する当期利益±調整項目(非支配持分帰属分を除く)±調整項目の一部に係る税金相当額・調整項目:企業結合に伴い生じた無形資産の償却額±非経常的な損益

※3 2020年3月末時点

※4 2020年8月末時点

※5 出典 : 総務省・経済産業省「平成28年経済センサス‐活動調査結果」等、詳細は2020年3月期 株式会社リクルートホールディングス有価証券報告書 22-23ページ

※6 2020年4月時点。株式会社リクルートホールディングス、全SBU統括会社および各SBU配下の主要子会社にて集計。管理職は、部下を持つすべての管理職を指す

※7 2020年4月7日- 5月25日。株式会社リクルートホールディングス/株式会社リクルートのオフィス入退館ログに基づいた全体の非出社率

事業変遷

技術革新によってここ10年であらゆるものがデジタル化してきています。以前は「ITサービス」といえばオンラインで完結しているものが多かったですが、無人コンビニなどデジタルがリアルにも範囲を広げ、日常生活がますますデジタル化され、どの業界に属していようとも、「×IT」に適応していくことが求められています。

1960年代、一般的にはまだ導入が珍しかった時代からコンピュータを導入し、情報のデジタル化と最先端のテクノロジーの活用を通じた情報提供の迅速化と効率化を実践してきました。1990年代~2000年代には紙メディア(情報誌)をインターネット、そしてモバイルへと転換。 現在は日本有数のIT企業となり、デジタル化した情報を個人ユーザーにスピーディに届けるだけでなく、企業クライアントに対しても業務効率の改善につながるオンライン予約管理サイトを開発するなど、テクノロジーの急速な進化とともに変化し続ける個人と企業双方のニーズに適切に対応し、サービスの磨き込みを続けています。現在は、人材マッチング市場におけるあらゆる採用プロセスをテクノロジーの活用で圧倒的に効率化することに加えて、AirビジネスツールズなどのSaaS型業務支援サービスを通じて様々な業界の事業主の業務負荷低減に取り組んでいます。

創業1960年~

紙媒体による広告事業

強いメディア・ブランドの確立

2000年代

インターネット広告/予約サイト

膨大な中小企業クライアント基盤

現在・今後

SaaS

平均販売価格の拡大、解約率の低下、新規クライアントの獲得

下記記事では、複数ある事業の中でもいち早くIT化を推し進めたライフスタイル領域のプロダクトマネジメント責任者から「×IT」に適応する中での重要な要素について、また各プロダクトを実際に手掛ける現場社員から「これからのプロダクト開発とテクノロジー」について語ってもらいました。

海外展開

リクルートは国内のサービス展開だけでなく、2000年代からグローバル市場への事業展開も推進しています。

世界の60か国以上でサービス展開をしており、海外売上は46%以上と半分程度を占めています。

60か国以上でサービス展開

北米
  • Indeed,Inc.
  • The CSI Companies,Inc.
  • Staffmark Holdings,Inc.
  • Advantage Resourcing Group
欧州
  • Recruit Global Staffing B.V.
  • Quandoo
  • Treatwell
  • Advantage Resourcing Group
アジア・オセアニア
  • RGF International Recruitment
  • Peoplebank Australia Ltd.
  • Chandler Macleod Group Limited

海外売上比率はFY2011の3.6%からFY2019で46%へ上昇

組織

人材開発方針

リクルートは、
「価値の源泉は人」と考えています。

従業員に対するベースとなる考え方は「一人ひとりが成長を続ける」ことです。

そのために「成長する機会を提供する」ことが人材マネジメントの役割です。

リクルートグループは業務、自己啓発研修を通じて一人ひとりが成長する機会を提供することにコミットしています。

キャリア開発支援

身につくスキル・スタンス

リクルートでは職種に関わらず4つのスタンスを大事にしています。これはリクルートだけでなく、ビジネスパーソンに求められる要素ともいえますが、「すべての仕事を自分ごととして捉え、必要なことは自ら学び、周りを巻き込みながら最後までやり抜くこと」。スキルや経験も大事ですが、まずベースとなるスタンスを身につけ仕事に取り組むことで、機会がめぐってくるとともにどんな環境でも力を発揮することにつながります。このスタンスはリクルートで働き、価値ある仕事を生み出していくひとの共通点ともいえます。

また身に付くスキルとしては「見立てる→仕立てる→動かす」のステップに分かれており、次項目で説明しているWCMシートや上長との会話のなかでも、自分はどの項目が強みでどの項目が課題なのかを客観的に把握しながら能力開発テーマとして今期はどこのスキルを重点的に伸ばしていくかという会話がなされたりします。

4つのスタンス

  • 圧倒的当事者意識
  • 考え抜く・やり抜く姿勢
  • 広く・深く学び続ける姿勢
  • チームとして協働を追求する姿勢

6つのスキル

見立てる
  • 構造で捉え俯瞰して見る力
  • 分析的に捉え問題を特定する力
仕立てる
  • 筋の良い仮説を立てる力
  • プロセスを作り込む力
動かす
  • ビジョンを打ち出す力
  • 人を理解し統率する力

一人ひとりの主体的な想いを目標に
結びつける「Will Can Mustシート」

Will Can Mustシートの画像

従業員は、半期に一度「WCMシート」を記入します。これは、本人が実現したいこと(Will)、活かしたい強みや克服したい課題(Can)、能力開発につながるミッション(Must)の項目からなる目標管理シートです。

従業員一人ひとりが仕事を通じて実現したいこと(Will)を明らかにし、上長とすり合わせ、その実現のために何ができるか、どのようなことができるようになる必要があるか(Can)を確認した上で、何をすべきか(Must)を考えるサイクルを半年ごとに行っています。

ミッショングレード制

個人に支払われる報酬は、担っているミッションのレベルとそのアウトプットによって決定します。

ミッションは、半期ごとに見直し、そのときどきの個人のスキルや志向に応じた役割、テーマを任せていきます。また、その役割に最適なミッショングレードは、要するスキルとミッションの指標をもとに決定しています。

自らの意思による異動
「キャリアウェブ制度」

各事業がイントラネット上で求人広告をアップし、従業員が自由に応募できる制度を導入しています。応募者と各事業担当者は面接を実施、双方の希望が合えばマッチングは成立し、元部署の上司は拒否権を持ちません。この制度により、従業員一人ひとりのキャリアにおける挑戦を後押ししています。

組織全体で人を育てる「人材開発委員会」

各個人の強みや課題に対して、どのような仕事やポストが適切かを検討する場が「人材開発委員会」です。1年に2回、実施します。

特徴的なのは、一人のメンバーの人材開発の議論を、直属の上司(マネジャー・部長)だけでなく、隣のグループのマネジャー・部長などを含め、組織の全てのマネジャー・部長で議論することです。中長期的な視点で、グループや部を越えた組織横断で任用や配置、ミッション設定を検討しています。

自身の強み・課題を自覚するサーベイ

従業員の能力開発を目的にサーベイを実施しています。

これは、従業員本人の自己評価だけでなく、ともに働く上司や部下などからの多面的なフィードバックを得ることで、強み・課題を改めて確認し、能力開発ポイントを設定することにも役立っています。

1月

人材開発委員会人物見立てポストへの反映

5月

RB面談考課・能力

7月

人材開発委員会人物見立てポストへの反映

8月

サーベイ強み・課題の確認

11月

RB面談考課・能力

育成サイクルの実現

人材開発委員会、サーベイの実施、FB(フィードバック)面談によって構成される1年単位の育成サイクルを行うことで、一人ひとりの成長したいという想いと努力に対して、より適切なフィードバックと職務やポストの機会提供を実現することで、成長スピードを早めるのが狙いです。

能力開発・スキル向上支援

OJTの他、組織ごとに専門性に特化した研修やスキル向上支援を実施しています。

入社後研修

各配属先によって様々な研修を行います。

[2019年度入社実績]

  • 社会人マナー研修
  • ブートキャンプ研修(IT職配属の場合)

新人向けに3ヶ月間の技術研修「ブートキャンプ」を実施しています。

採用時の採用職種によって、以下3コースの中から適した内容のブートキャンプを受講します。

スタンダードコース
プログラミングやWebサービスの構造の基礎を学び、その後1つのスマホサイトを企画からリリースまで行うコース
エンジニアコース
現場での技術に即した実践的な内容を学び、その後実際のサービスでチーム開発のOJTを実施するコース
データ解析コース
現場でのデータ解析の実務に即した実践的な内容を学ぶコース

選択型研修プログラム

従業員が「自分自身の力で成長を実現していく」ことを支援するために選択型研修プログラムを実施しています。

能力開発やスキル向上のためのさまざまなプログラムを用意しています。

例えば、一人ひとりの志向やキャリアデザインに合わせて、ロジカルシンキング、マーケティング、アカウンティング、リーダーシップなどの講座に任意で申し込むことができます。

サービスプロデュース職向け
「メディアの学校」

雑誌やWebサービスの企画・編集を担当するメディアプロデュース職やプロダクトマネジメント職を対象に「メディアの学校」を開催しています。メディアやサービスづくりに必要な基礎知識から新たな技術や発想の広げ方を学ぶほか、新たなムーブメントを起こしてきた社内事例の共有の場にもなっており、過去の講座のオンライン学習も可能になっています。

環境

制度(ワークスタイル)

すべての従業員が個人の能力を最大限発揮するために、柔軟な働き方を促すさまざまな取り組みを実施しています。

フレックスタイム制度

自社の労務規程に合わせ、部署ごとに勤怠ルールを定めるなど、労働時間の管理を徹底しつつも、各個人の状況に合わせた柔軟な働き方ができる風土になっています。

リモートワークの実施/
ビジネスチャットツールの導入

時短勤務制度

育児・介護のために一定期間、勤務時間を短縮することができます。

副業について

兼業や、起業されている方のダブルワークも可能です。

就業規則(競業禁止等)に則っている場合に限るため、入社後に申請いただき、承認が必要となります。

イノベーション創出と仕組み

従業員一人ひとりの多様なアイデアを活かし、イノベーションを生み出す各種制度や仕組みを提供しています。

グループ横断で新たな価値を生みだす、
新規事業提案制度『Ring』

『Ring』とは、リクルートグループ会社従業員を対象にした新規事業提案制度です。テーマはリクルートの既存領域に限らず、ありとあらゆる領域を対象としており、『ゼクシィ』『R25』『スタディサプリ』など数多くの事業を生み出してきました。

年次の縛りもなく、部署や職種、会社を超えてエントリーが可能。年間Ringには業務外にも関わらず約2000人が参加。2020年度は 834件起案され、複数のアイデアが事業化に向けて取り組んでいます。

  • Ringからどのようなサービスが生まれているのか?社員はどのような想いをもってRingに参加しているのか? 

新たな価値向上に貢献した
イノベーション事例を
全社で共有・称賛『FORUM』

グループ横断で最も優れた最新ナレッジを共有する一大イベント『FORUM』。

リクルートグループが掲げる「新しい価値の創造」の実現のためには、各々がプロフェッショナルなスキルを高めることが必要との考えのもと、新規性と汎用性が高い最新の取組みを全社で共有しています。専門性ごとに分けられた以下の4つの部門(顧客接点、テクノロジー、商品開発・改善、経営基盤)において、選び抜かれた案件のプレゼンテーションや外部ゲストを招いたパネルディスカッション等が行われ、グループ内で広く周知されます。オンラインでのプレゼンテーション視聴に加え、質疑応答会などのインタラクティブな場も実施されています。

このページの情報は2021年2月現在の情報です。